未来社会デザイン統括本部
国が掲げる2050年までの社会の脱炭素化を実現するには、従来の研究や技術の単なる延長や最適化だけではなく、社会全体の脱炭素化を可能にする革新技術の創出と、あるべき未来社会の姿や社会デザインの提示が必要です。 「エネルギー研究教育機構」が核となり、材料・デバイス研究、システム研究、都市居住環境研究などの要素研究群を束ね、脱炭素化の社会実装を見据えた取組を実施します。
所属プロジェクト
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2023.11.15
2023.08.04
2023.07.31
2023.05.09